仮想通貨(ビットコイン)の今後の将来性について!徹底解説【2024年6月最新】

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皆さんこんにちは。

夏を過ぎて、だんだんと過ごしやすい季節になってきましたね。

今回は、仮想通貨の今後について、今までのビットコインの歩みを踏まえて、解説していきたいと思います。

仮想通貨や暗号資産の取引をまだしたことがないという方や、すでに取引をしたことがあるという方、どんな方にもわかりやすく説明していくので、参考にしていただけると幸いです。

目次

1 仮想通貨とは?

まず、仮想通貨とは、インターネット上でのみ流通する、紙幣や貨幣を持たず公的金融機関を媒介しない通貨 とされています。

主に種類として、区別されるのは、ビットコイン と アルトコイン です。

普段私たちが、ビットコインと呼んでいるものはコインの名前(ティッカー)でもありますが、ジャンルを表す言葉でもあります。アルトコインは、正式にはAlternative coin(オルタナティブコイン)といって、法定通貨であったり、他の仮想通貨に変換したりして使用することが多いです。ビットコインと並んで知名度や信頼度が高いものとしては、ETH(イーサリアム)や、BNB(バイナンスコイン)などがあります。

ビットコインとは

今回は、仮想通貨の中でも一番時価総額が高いビットコインを中心に見ていきたいと思います。

ビットコインは、2008年にサトシナカモトという謎の人物によって誕生しました。

2009年には、その情報が公開され、本格的に利用が開始されました。

ビットコインは、中央銀行やその通貨を管理する中央管理者を持たないという事が特徴であり、分散型のデジタル通貨であり、仲介者を必要としないため、ユーザー同士が直接コインの取引ができるという魅力があります。

その取引の一部始終は、すべてノードと呼ばれるネットワークによって台帳に記載がなされるので、取引履歴はとても透明性がある仕組みになっています。この台帳のことをブロックチェーンと言います。

従来の常識の価値観や法律では、法定通貨、つまり国が発行した、なんらかの組織に認められたお金しか使うことはできませんでした。

しかし、ビットコインなどの仮想通貨という概念が生まれてから、法定通貨と同様に、他の通貨や商品、サービスと交換できるようになってきています。

実際に、2021年には、北中米のエルサルバドルという国で、また、2022年には、アフリカの中央アフリカ共和国という国でビットコインが正式に認められています。

これらのようなそもそも経済が安定しておらず、法定通貨自体に信用がない国々では、むしろ仮想通貨の方が安全であることから積極的に導入されつつあります。

近年では、仮想通貨の決済を導入する企業も増えており、ますます期待が高まっています。

今後も世界的により普及していく中で認可する国が増えれば、さらなる価格上昇が見込めるかもしれませんね!

 

 

2 ビットコインのこれまでの価格の推移

続いては、ビットコインのこれまでの価格の推移をみていきたいと思います。

Coin market cap(コインマーケットキャップ)という仮想通貨検索のサイトを使って、一年ごとに主要な出来事を踏まえて分析していきたいと思います。

2013~2014 ビットコイン黎明期 最高値:1ビットコイン=117,741円

コインマーケットキャップに記載があった、2013年から見ていきたいと思います。

2013年は、11月くらいまで10000円前後で推移していましたが、11月を過ぎたあたりから、徐々に上昇をはじめ、12月の上旬あたりに最高値を付けています。

この年の出来事としては、3月に、アメリカの米国金融犯罪取締局という組織が、ビットコインなどの分散型仮想通貨のガイドラインを策定し、ビットコインを販売する米国のマイナー(仮想通貨を採掘する人、マイニングと呼びます)に対して、規制を設けました。

世界一の経済大国であるアメリカにおいて、仮想通貨に関する明確な規定が設定されたことで、信頼度が高まったことが考えられます。

その他にも、8月にはドイツの財務省がビットコインを「多国間の会計手段として使用可能である」と認めたうえで、税金をかけたり、中国では12月に金融機関において、ビットコインを使用することが禁止されたりしました。

2014~2015 ビットコイン低迷期 最高値:1ビットコイン=100,019円

今度は反対に下落基調な一年になりました。

1月の頭に最高値を付けてから、その後は下落し続け、結局一年前と同じくらいの価格まで下げてしまいました。

この年で仮想通貨市場に大きく影響を与えたのが、1月にビットインスタントという取引所の所長とビットコイン財団の副会長を当時務めていたチャーリーシュレムとロバート・ファイエラという人物が、マネーロンダリングで逮捕されるという一件です。

それの影響を受けてか、日本の大手取引所であったマウントゴックスも「企業と顧客の資産を守るため、取引を一時的に停止する」としました。

また、ニューヨークの南連邦地方検事局の調査対象となり、最終的な被害総額は400億円強ともなったそうです。

このように仮想通貨は、インターネット上でやりとりされることもあって、地政学的なリスクがないともされていますが、上記のような不安材料となる事例が発生すると、一気に価格が大暴落してしまいます。

他の金融資産である株式や債券、不動産や金などと異なり、少額で資産を持つことが出来たり、時価総額が小さいコインであると、一人のユーザーがその多くを保有しているようなケースもあり、少しのことで価格が大きく上下してしまうリスクもあります。

※2016年はあまり変化がなかったので割愛します。

2017~2018 仮想通貨バブル 最高値:1ビットコイン=2,150,000円

2013年~のチャートとほぼ同じ形をしていますが、この年は、年末に「仮想通貨バブル」というものが起こりました。

それによって、年初めに100,000円台でスタートした価格が、年末には2,000,000円を超える大暴騰を見せました!

この時に投資によって資産が何億円にもなった人々が出現し、「億り人」という言葉ができました。

ではそのようなバブルが起こった要因は何だったのか? 主に四つの要因があるようです。

・ハードフォークの成功

ハードフォークとは、ブロックチェーンが二つに分かれてしまったときに、古いブロックチェーンを取り除き、新しいブロックチェーンに変更することを指しますが、このハードフォークはなかなか難易度が高く、失敗が懸念されていましたが、無事成功したことで、ユーザーの安堵感につながり、価格が上昇しました。

・ビットコインキャッシュが配布された

ビットコインキャッシュとは、ビットコインのハードフォークの時に誕生したコインであり、ハードフォーク時に過度に価格が上昇したため、ユーザーはこのコインを無料で受け取ることが出来ました。このちょっとしたラッキーもあり、ビットコインへの期待感が一気に高まったともいえるでしょう。

・ビットコインの先物取引が始まった

先物取引とは、購入または売却の金額と期間をあらかじめ決めておいて取引する方法のことを言います。

先物取引は、前もって条件を決めておくので、目先の価格の変動に関係なく取引をすることが出来るため、安全に取引できるというメリットがあります。

本来は株式の売買で利用される制度が仮想通貨にも採用されたことによって、ユーザーの信頼度を一層獲得することが出来ました。

・投資マネーが流入した

最後は、上記の理由も含めて、投資資金が仮想通貨市場に流れ込んできたという事が大きな要因として挙げられます。

ビットコイン誕生当時と比較して、情報社会の発展により、投資家の間でも仮想通貨への関心が高りました。

また、仮想通貨は価格の変動が激しく、短期間で利益を上げることが可能なので、一部の投資家から非常に人気がある投資対象でもあるということもあります。

2017年の仮想通貨バブルの時点での市場全体の時価総額は、ほぼ現在と同じの約8000億ドルでした。

それほどまでのお金が仮想通貨市場に流通していたのですね!

2018~2019 仮想通貨バブル崩壊 最安値:1ビットコイン=367,000円

2018年は、やはり仮想通貨バブルの崩壊を受けた値下がりが、厳しい一年でした。

仮想通貨は、基本的には

「一気に大量に買いが入り、価格が大きく上昇する」

「価格が上昇すると、多くの保有者が一気に利益確定をして、価格が大きく下落する」

というようになっており、チャートは山あり谷ありを形成することがほとんどです。

この2018年で考えると、仮想通貨バブルで大きく価格上昇し、多くのユーザーが利益を得られた状況だったと推測できます。

投資家の心理としては、やはり「儲かったら利益がなくならないうちに売りたい」と思うのが自然ですから、その大半がビットコインを売却して利益を確定させた結果、市場は暴落したわけです。

上の画像は、価格のチャートになっていますが、時価総額を見てみると、年始には約27兆円の市場規模があったのにもかかわらず、年末には、7兆円ほどまでに縮小してしまいました。

わかりやすく表現すると、ビットコインの市場にあったお金が、4分の1になってしまった、ということです。

これによって、多くのユーザーに仮想通貨に対する失望感を与えました。

具体的な出来事としては、2017年に中国で再度仮想通貨に関する規制がなされ、2018年2月にビットコインの取引が完全に禁止されることとなりました。

また、Coincheckなどの複数の暗号資産取引所でハッキングや盗難が発生し、総額で約1000億円ほどの暗号資産が流出してしまいました。

このような出来事も含めて、仮想通貨市場全体への期待感が下がった一年であったといえるでしょう。

2019~2020 ビットコイン復調期 最高値:1ビットコイン=1,370,000円

2019年は、ビットコイン市場が復調する一年だったといえるでしょう。

この時期から、イーサリアムなどの通貨も登場してくるので、徐々に仮想通貨市場も多様化してくる時期であるとも捉えられると思います。

仮想通貨バブルがはじけて、この時期から仮想通貨投資を始めた方も多いのではないでしょうか?

2019年の大きな出来事としては、「Facebookの独自通貨発行」「中国のデジタル通貨発行」「国内取引所の増加」があげられます。

・Facebookの独自通貨発行

2019年の6月にFacebookが独自通貨の「リブラ」という通貨を発行することを発表しました。

これは、Facebookが世界共通で、使用できる通貨として新たな概念を作ろうと考えたのがきっかけであると考えられます。

現在の貨幣経済では、やはり法定通貨に依存したかたちでやりとりされるため、発展途上国や、そもそも国の通貨が安定していない場合、世界から取り残されてしまう、ということは現在進行形の問題です。

そのような不公平をなくし、銀行口座を持てない国の人々も、資産の管理や通貨の決済をスムーズにやり取りできるような社会を目指したのが、この「リブラ」という仮想通貨だといえます。

ビットコインのチャートを見てみても、5.6月ごろから値上がりしているので、このニュースが仮想通貨市場に大きな影響を与えたことは明らかなのではないでしょうか?

一方では、GAFAMというアメリカの巨大企業の一つであるFacebookの動向であることから、当時から監視対象であったようで、「Diem」という名前に変更がありましたが、結果的には仮想通貨としての有用性は示せていないのが現状です。

・中国のデジタル通貨発行

中国が「デジタル人民元」という新たな通貨を導入しようと、2019年の11月にアメリカで報道されたことが発端になっています。

その目的としては、一つ目の「リブラ」ともつながってくるところもありますが、中国政府がそういった外部からの経済介入を防ぎ、独自の経済圏を構築したいという狙いがあると言われています。

また、通貨をデジタル化することによって、個人情報など、国民を効率的に統制できるというメリットもある、とされています。

先ほどのトピックでも取り上げてきましたが、そもそも仮想通貨自体の取引も認められていない中国で、なぜデジタルの通貨が導入されようとしているのか、というのはなかなか不思議な流れにも感じますよね。

その背景にあるのは、中国という国(政

府)が世界の覇権を握りたいという思いがあり、2017年ごろから政府が構想している「一帯一路」政策と言って、アジア・ヨーロッパ・アフリカまで広域にわたって、経済圏をつくろうという計画です。

やはり、現在では世界的にはドルが一番権威を持っている状況です。

それに対抗して、新たな時代の実権を握ろうという強い思いの表れなのかもしれません。

しかし、これも先ほどと同様に2022年現在は、まだ実用化には至っていません。

・暗号資産国内取引所の増加

三つ目は、日本において、暗号資産を取り扱う国内取引所が増加したことも2019年の出来事としては非常に重要です。

現在では、口座開設数では日本で第2位となる大手取引所のCoincheckが財務局の許可を得て、正式に暗号資産の取引所として、利用できるようになりました。

2014年ごろから、暗号資産の取引や、ビットコインの売買に着手していましたが、2017年に社名を「Coincheck株式会社」に変更し、2018年には、株式や債券などの投資を扱うマネックスグループの子会社となり、本格的に日本社会に仮想通貨を普及していく布石になりました。

その他にも5.6社ほどが暗号資産取引所としての認可を受け、正式に利用できるようになりました。

2020~2021 コロナショック 最高値:1ビットコイン=2,800,000円

2020年は、何といっても新型コロナウイルスに話題を持っていかれた一年でしたね。

チャートを見てみると、ダウ平均株価とほぼ同じような動きをしています。

3月にコロナの影響を受けて、一時的に暴落しましたが、その後はアメリカを中心とした経済回復に沿って、順調に回復していきました。

最高値は、年末に1ビットコイン=2,800,000円という値を付け、2022年10月現在とほぼ同じ水準まできています。

2020年は、3月の「ブラック・サーズデー」から始まり、5月のビットコイン半減期や、Defi(分散型金融)の登場、イーサリアム2.0など、各方面で様々な動きがありました。

この年の出来事は、非常に重要なトピックがたくさんあるので、順にみていきたいと思います。

2020年のビットコイン

まず、ビットコイン関連としては、3月に50%ほど下落しています。

理由としては、株式はもちろんコモディティと呼ばれる金などの資産も暴落してしまったので、今すぐ現金に換えておきたいというユーザーが多く、ビットコインが大量に売られてしまった、というものです。

一時的には、コロナの煽りを受けたものの5月の「半減期」という出来事から、また価格を上げていきました。

「半減期」とは、マイニングという仮想通貨の発掘・承認作業の報酬が半減することを指します。

つまり、単純に通貨量が半分になったのと同様で、供給量が2分の1になった、と考えてもらえればわかりやすいです。

これは、マイニングを行うマイナーという人々が増えすぎて、通貨量が多くなりすぎないように設けられています。

「半減期」のメリットとして、その後の通貨の価格が上昇しやすい傾向にあります。よって、2020年の上昇には、この半減期も要因の一つとして考えられます。

その後7.8月にかけて、再び高値を更新し、上昇基調になりました。

要因は、3月には暴落した金の価格が安定してきたことや、アルトコイン(ビットコイン以外)の利益確定、アメリカの経済対策などがあり、市場が好感を示したことがあげられます。

10月には、ビットメックスという海外の大手取引所のCEOであるアーサーヘイズという人物が、不正対策や本人確認の措置が甘かったことから、アメリカの商品先物取引委員会に銀行秘密法違反の疑いをかけられました。

その後、トランプ元大統領のコロナ感染などで、株式市場は動揺しましたが、仮想通貨市場はそれほど大きな影響を受けることなく、順調に価格上昇を遂げ、年末の最高値まで一気に登っていきました。

まとめ

今後詳しく書きますが、アメリカの大手決済サービスのPaypalも10月に暗号資産に対応することが発表されたことも要因の一つになったと考えられます。

仮想通貨の状況は都度変わっていくので最新の情報が分かり次第都度更新していきたいと思います。

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